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小原 真司*; 鈴谷 賢太郎; 竹内 謙*
未来材料, 5(4), p.28 - 33, 2005/04
高温融体を無容器(コンテナレス)で浮かせることができると、冷却の際に結晶化の核となるものがなくなるので過冷却液体状態の実現が容易になる。そうすると、過冷却液体からの緩やかな冷却で、これまで作製が不可能であったさまざまなガラス・非平衡物質の合成が可能となる。主要造岩鉱物で地球・宇宙科学的に重要なフォルステライト(かんらん石)も、このコンテナレス法により高純度ガラスが得られる。本報では、この高純度フォルステライトガラスの合成と構造研究を中心にコンテナレス法の物質科学における有用性の一端を示す。
小原 真司*; 鈴谷 賢太郎; 竹内 謙*
日本マイクログラビティ応用学会誌, 22(2), p.100 - 104, 2005/04
地球・宇宙科学上で重要な鉱物であるかんらん石(Forsterite, Mg
SiO
)は、稜共有のMgO
をSiO四面体が繋いでいる典型的なケイ酸塩鉱物であるが、ケイ酸塩鉱物結晶のフレームワークを形成するSiO成分がMgOの半分のモル比であることから、SiO四面体の鎖状,環構造をもたない。そのためガラス化が大変困難であった。われわれは、ガスジェット音波浮遊法という坩堝を使わない方法を用いて、このかんらん石の高純度ガラスを作製し、高エネルギーX線回折,中性子回折の併用と、逆モンテカルロシミュレーションの適用により、その構造を調べた。その結果、ガラスにおいても、SiO四面体によるネットワーク構造は存在しないが、MgO
(n=4,5,6)の多面体ユニット(MgO
が一番多い)が、頂点,稜共有でネットワークを構成しているという特異な構造を持っていることが明らかになった。
鈴木 良宏; 佐藤 俊一; 鈴木 満; 岡本 成利; 渡辺 直樹; 品田 健太; 吉田 忠義
PNC TN8440 98-025, 111 Pages, 1998/07
平成9年9月に茨城県、東海村が実施した「原子力施設周辺の安全確保及び環境保全に関する協定」第15条に基づく東海事業所放射性固体廃棄物貯蔵施設に係わる現地調査の結果、放射性廃棄物に関して改善処置を求められた。これを受けて事業団は科学庁、県及び村に対して平成10年3月完了を目標に保管容器の点検・補修作業を開始することとなった。この内プルトニウム系廃棄物の点検・補修は計画どおり進み、平成10年3月をもって終了した。本報告書は、プルトニウム廃棄物保管容器の内、プルトニウム廃棄物貯蔵施設(PWSF)及び屋外固体廃棄物貯蔵庫(17棟)に保管されている保管容器の点検・補修作業に係わるものであり、今度の廃棄物保管容器の点検・補修作業の一助となるものである。
佐藤 和男*
日本造船学会誌, 0(782), p.6 - 10, 1994/08
舶用原子力に特に関心を持っていない読者(主に、造船・海運関係者)を対象に、舶用動力としてみた原子力の持つ可能性について解説したものである。原子力は在来舶用機関に比べて、大出力で連続長時間航行が可能、水中での使用に有利、CO・SOx・NOxを排出しない等の特長を持つ。海運や海洋開発の高度化のニーズの中で、これらの特長を有する原子力の利用範囲は広がると予想される。代表的な使用対象として、コンテナ船、超高速コンテナ船、極地観測船、深海調査船を、その他の舶用炉の利用方法として、プラントバージ、水中動力ステーションを例示した。このようなニーズに応えるため原研で概念設計を進めている新型舶用炉MRX及びDRXを紹介した。また、原子力船及び舶用炉が実用化されるために、今後どのような課題があるかについても言及した。
not registered
PNC TJ1150 92-002, 403 Pages, 1992/02
高レベル放射性廃棄物の地層処分に使用されるオーバーパック容器の有力な候補材料の一つと考えられているチタンの長期の健全性に対する阻害要因は地下水によるすきま腐食が主たるものと考えられているので、これに対する検討が極めて重要である。本研究では、チタンの長期腐食挙動を評価する上で重要と考えられるすきま腐食発生下限界電位の評価の一環として、塩化物環境のすきま腐食再不働態化電位に及ぼす他のアニオン、即ちSO42-及びHCO3-の2種類のアニオン、共存の影響を評価するとともに、塩化物以外のハロゲン環境としてBr-環境でのすきま腐食再不働態化電位を評価した。一方、チタンとともにオーバーパックの有力な候補材料と考えられる炭素鋼については処分環境における炭素鋼のマクロセル腐食について、その生成プロセスの理解を深めるとともにモデル化を行った。
稲田 栄一; 小圷 正之; 須藤 光男*; 吉田 充宏; 箕内 洋之; 岡本 哲也*; 酒井 光雄
PNC TN8450 91-006, 77 Pages, 1991/03
東海事業所再処理工場等から発生した低放射性固体廃棄物のうち、難燃物、不燃物、及び一部の可燃物はドラム缶やコンテナに収納され、第一低放射性固体廃棄物貯蔵場、並びに第二低放射性固体廃棄物貯蔵場に貯蔵、保管される。これらの廃棄物を減容安定化処理することを目的とした低レベル廃棄物処理開発施設(以下LWTFという)の設計を実施しており、施設設計を進める上で処理対象廃棄物を明確にする必要が有るため本調査を実施した。調査対象は、再処理工場の運転状況を踏まえた代表的な3ケースとし、昭和62年、63年、及び平成2年度について調査することとした。本調査書は、先の昭和62年度調査と同様に昭和63年度に発生した廃棄物を対象に、ドラム缶及びコンテナに収納された低放射性固体廃棄物の種類、数量、性状等について調査を行ったものである。調査対象廃棄物は、昭和63年度にドラム缶、またはコンテナに封入された低放射性固体廃棄物とし、その種類、数量等を明らかにした。調査結果は、以下の通りであった。1,全体廃棄物の割合は、可燃物が約4%、難燃物Iが約10%、難燃物IIが約7%、不燃物が約79%であった。2,ドラム缶の最大重量は、普通ドラム缶で505kg/本(不燃物)、マルチドラム缶で
稲田 栄一; 小圷 正之; 須藤 光男*; 吉田 充宏; 箕内 洋之; 岡本 哲也*; 酒井 光雄
PNC TN8450 91-005, 103 Pages, 1991/02
東海事業所再処理工場等から発生した低放射性固体廃棄物のうち、難燃物、不燃物、及び一部の可燃物はドラム缶やコンテナに収納され、第一低放射性固体廃棄物貯蔵場、並びに第二低放射性固体廃棄物貯蔵場に貯蔵、保管される。これらの廃棄物を減容安定化処理することを目的とした低レベル廃棄物処理開発施設(以下LWTFという)の設計を実施しており、施設設計を進める上で処理対象廃棄物を明確にする必要が有るため本調査を実施した。調査対象は、再処理工場の運転状況を踏まえた代表的な3ケースとし、昭和62年、63年、及び平成2年度について調査することとした。本調査書は、先ず昭和62年度に発生した廃棄物を対象に、ドラム缶及びコンテナに収納された低放射性固体廃棄物の種類、数量、性状等について調査を行ったものである。調査対象廃棄物は、昭和62年度にドラム缶、またはコンテナに封入された低放射性固体廃棄物とし、その種類、数量等を明らかにした。調査結果は、以下の通りであった。1,全体廃棄物の割合は、可燃物が約9%、難燃物Iが約14%、難燃物IIが約8%、不燃物が約69%であった。2,ドラム缶の最大重量は、普通ドラム缶で325kg/本(不燃物)、マルチドラム缶で272.5kg(不燃物)であった。
佐藤 友太郎*; 田村 直幸; 青木 章平; 二階堂 昭二; 橘 宏行; 久米 民和; 田中 隆一; 田島 訓; 菊地 孝行; 河合 視己人; et al.
JAERI-M 6000, 42 Pages, 1975/03
発芽防止のための馬鈴薯の
線照射が昭和47年8月許可されたことにより、わが国初の実用馬鈴薯照射施設が農産物放射線照射利用実験事業として北海道士幌町に建設されることとなった。原研高崎研究所は、本事業の事業主体となる士幌町農脇の依頼により本照射施設の概念設計のための調査、線量測定実験および設計計算を行なった。その結果、1.5ton入の大型コンテナを照射容器とし、線量範囲6~15krad、照射処理能力10,000ton/月ton/月という条件をみたす照射装置として、線源は円筒型に組立てた
Co 300kCiとする;照射方式は線源の周囲を円形に走る1段式コンベア方式による;線源格納は水中格納方式とする等の結論が得られた。
久米 民和; 橘 宏行; 菊地 孝行; 青木 章平; 佐藤 友太郎*
食品照射, 9(1-2), p.86 - 87, 1974/02
ジャガイモの発芽防止を目的とした実用規模の照射装置を設計するための基礎として、大型コンテナ(内法100
160130cm)にジャガイモを詰めて
o-線照射したときの吸収線量分布を鉄線量計を用いて測定した。この結果、線源とコンテナ間の距離を205cmおよび398cmとしたときのコンテナ中心線上奥行方向の最大・最小吸収線量の比はそれぞれ3.0、2.5であった。ジャガイモの発芽防止に必要な最小線量を6,000radとしたとき、許可線量15,000radとの比は2.5となるので、このコンテナを用いて照射を行なう場合、最大・最小吸収線量の比を2.5位以内にするためには、線源とコンテナとの距離を少なくとも4m以上離さなければならないであろうという結論を得た。
細谷 孝明; 梶原 大貴; 中村 龍也
no journal, ,
J-PARC MLFでは、DAQミドルウェアが標準のデータ収集システムとして多くのビームラインで用いられている。本研究では、DAQミドルウェアに基づく測定制御システムの可搬性の向上、デプロイメントの簡易化を目的としてDAQミドルウェアコンポーネント群のコンテナ仮想化およびHTTPによる立ち上げ・停止制御に関するシステム(以下、本システム)の開発を行った。現行システムでは全てのコンポーネントの起動をrun.pyスクリプトを起点として行っており、リモートホストのコンポーネント起動はxinetd経由である。本システムでは、新たにユーザーからの指令を受けるHTTPサーバコンテナdaq-server(常駐)、そのdaq-serverからの指令を受けて各ホストにおいて実際にコンテナを操作するコンテナdaq-agent(常駐)を導入した。また、コンポーネントは個別にコンテナ化を行った。これにより、Webブラウザからのコンポーネント群の起動・終了を実現した。またdaq-serverは現行のdaq.pyの役割も兼ねており、DaqOperatorコンポーネントと通信して、測定制御を行うことが可能である。本システムは全コンポーネントがコンテナ内で動作するため、ホストの環境に依存しない。また、複雑なインストール作業を行うこともなく、コンテナイメージの取得を行うだけでシステムの導入やコンポーネントの更新も実現した。
